離職対策のアプローチ
次は離職対策のアプローチとなるHOW(具体策)についての解説です。
HOWを描くには「材料」が必要です。
「材料」とは「データ」のことです。
エンゲージメントサーベイや従業員意識調査などのアンケートは多くの会社で実施しています。
この数値化されたデータをどのように分析すれば役立つ材料になり具体策へつながるのか方法を辿ってみます。
☑セグメント別のマイナス感情蓄積状況を把握する
- 組織へのマイナス感情蓄積の現状を把握する
- 労働価値や業務内容、業務環境のばらつきを最小限に抑えた「組織」でデータを見る
☑労働価値グラフを作成し優先すべき課題を特定する
従業員意識調査には、「給料」、「業務負荷」、「ワークライフバランス」、「人間関係」、「やりがい」などたくさんの労働価値にかかわる項目があります。
これを利用して「労働価値グラフ」を作ると打つべき対策についてが整理できます。
組織として意識を最初に向けるべきは右下の「最優先で改善をしたい」項目です。
☑アプローチの例
ある会社で労働価値グラフを作ってみると給料は重要度が高いがスコアは低く右下の改善すべき項目になっていました。
また、この会社では従業員満足度は高めに維持されており、やりがいは平均的というデータでした。
右下にある給料は全体的に引き上げるべきでしょうか?
答えはNo.です。
「働きやすさ」の指標となる従業員満足度は高めに維持されていることより、「働きやすさ」をこれ以上増やす給料上昇は「ぶら下がり化」を招くリスクが高いからです。
一方、やりがいが平均的だということより、
評価制度の見直しなどで「働きがい」を上昇させる施策の方が
組織の活性化につながると言えます。
☑HOWのまとめ
組織を活性化するためには従業員満足度の向上も大事ですが
先ほどの例のように、それだけで必ずしも改善につながるわけではありません。
いくつかの指標を複合的に分析し、最適な離職対策を行うことが大事なのです。
まとめ
今回、人材が定着せずに業績が上がらない企業の経営層、マネジメント層に向けてがどうすれば組織が活性化するのか、対処方法について解説しました。
向き合うべくターゲット層を絞り良い人材が健全に定着する組織を作ることにつきます。
マイナス感情の発生メカニズムを理解した上で、これに取り組めば、組織に蔓延した病を取り除くことができるはずです。
本記事により、より多くの会社で組織が活性化し、多くの人が活躍できる社会の実現の一助になれば幸いです。
最後まで読んで頂きありがとうございました。
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